国内での罹患数1位の胃癌と2位の大腸癌は、病診連携のニーズが最も高い癌種だ。2003年の調査では罹患数はともに10万人を超え、5年生存率も60〜70%程度。早期に見付かるケースが増えており、多くが治癒する時代になった。

 胃癌も大腸癌も、治療後原則5年間は定期的に検査をし、再発がなければ「治癒」と判断できる。そのため、連携の最大の目的は、その5年の間に癌が再発していないかを診療所の医師と癌治療専門医が協力して確認していくことだ。

 厚労省の谷水班で大腸癌パスのひな型を作成した岩手県立中央病院副院長の望月泉氏は、「再発は術後1〜2年で起こることが多いが、節目ごとにチェックすることが必要だ」と話す。基本的な検査スケジュールはガイドラインでおおむね決まっているため、それに沿って診療所が担える部分は診療所で、専門的な検査は病院で、分担して行うことになる。

 連携に用いるパスは各地で工夫して作られており、互いの役割が明記された「2人主治医制」の計画表が一般的になっている(写真1)。診察のポイントはチェック項目などでマニュアル化されており、必要時・緊急時の病院側のバックアップ体制も整備しているものが多い。

 3年前から福井県済生会病院(福井市)との病診連携に参加している福岡内科クリニック(福井県坂井市)院長の福岡賢一氏は、「従来は術後1〜2年もたつと医師も患者も再発に対する意識が薄れてしまうことがあった。2人の主治医がダブルチェックすることで、検査脱落や見逃しを避けられる」と実感している。

 胃癌も大腸癌も、早期癌は術後経過観察のみだが、進行癌の場合、術後に再発予防のため経口抗癌剤による化学療法を行うことが多い。そのため進行癌患者で連携を行う場合には、経口抗癌剤の投与も診療所が担当することになる。
腎癌領域は分子標的薬が次々と登場し、治療ガイドラインが毎年更新される勢い
ですが、これはあくまで欧米を中心とした臨床試験の結果が基になっています。
2009年11月に開催された第20回Asia Pacific Cancer Confference(APCC)では、
アジア太平洋地域における腎癌治療を議論するワーキンググループが、「アジア人
においても分子標的治療の有効性は認められるが、副作用の面から用量の検討が
必要である」というコンセンサスを示しました。コンセンサスの内容や議論の基
になった
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