外科医不足は外科手術が受けられなくなることにつながるが、あまり知られていない問題
若手医師の外科離れに歯止めを
11月12日21時17分配信 医療介護CBニュース

 日本から外科医がいなくなることを憂い行動する会(松本晃理事長)は11月11日、メディアセミナーを開き、若手医師の「外科離れ」など外科医を取り巻く問題について、解決の必要性を訴えた。

 会の冒頭、松本理事長があいさつに立ち、新しい医師臨床研修制度の下、若手研修医が外科を選ばなくなった現状を指摘。国民にとって外科医不足は外科手術が受けられなくなることにつながるが、あまり知られていない問題だとして、活動を通じて啓発に努めたいと述べた。

 また、若手の外科医をいかに養成するかをめぐり、出席した理事からさまざまな意見が出た。

 東京女子医科大名誉教授の小柳仁理事はまず、メディアなどからの医局制度批判に対して反論。04年にスタートした新しい医師臨床研修制度により、大学の人的構成は弱体化したと指摘。その上で、「外科教育には人から人へ伝える言語化されない知恵や知識がたくさんある」とし、徒弟制度と言われようが「しっかりとした教育機関」で修練を積む必要性を強調した。

 自民党参院議員の古川俊治理事は、熱意を持った外科医の養成の仕方について、「名誉欲もあるが、最終的にはお金」と報酬面でインセンティブを付ける方向性を示した。「外科の労働条件は厳しいが、それに耐えてくれなければ患者の納得はない」とし、収入で他の診療科と多少の差を付けていくこともやむを得ないと述べた。

 このほか、癌研究会有明病院副院長の山口俊晴理事は、若手の外科医が増えない要因として教育者の責任を指摘。また、学生が目標にできるロールモデルの必要性も強調した。


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091112-00000008-cbn-soci
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